ServiceNow が世界各地で実施したアンケート調査が COVID-19 による仕事の変化を示唆


Future of Work へようこそ:Now at Work 2020


ServiceNow は本日「The Work Survey」を公開しました。COVID-19 によって仕事がどのように変化したか、および前途にデジタルイノベーションが待ち構える働き方や事業運営において、チャンスがどのように変化するかについて、世界中の人々の総合的な意見を解き明かします。  

11 か国でアンケートに参加した複数の業界の経営陣と従業員は、働き方がテクノロジーによって思いもよらない速さで新しい方向に転換し、デジタルトランスフォーメーションがイノベーションを加速するだろうということに同意しています。

「世界各地で起きている仕事のデジタル化は、仕事の未来 (Future of Work) がどのようなものであるかを皆に見せています」と ServiceNow CEO の Bill McDermott は述べました。「デジタルワークフローは 21 世紀のビジネスの方法です。もう後戻りはできません。デジタルトランスフォーメーションは加速するでしょう。新しい働き方が当たり前になります。ワークフローと職場のイノベーションのかつてない波が押し寄せているのです」

Wakefield Research は ServiceNow の代理として 9 月に「The Work Survey」を実施しました。米国、英国、フランス、ドイツ、アイルランド、オランダ、インド、日本、シンガポール、オーストラリア、ニュージーランドのフィナンシャルサービス、医療、通信事業、製造業、公共部門をはじめとした多数の業界の経営陣と従業員 9,000 人が参加しました。

主な結果次のとおりです。

·       経営陣の 92% が、パンデミックによって会社が働き方を見直したと回答し、従業員の 87% が改善されたと回答しました。

·       経営陣の 91% と従業員の 87% が、思っていたよりも会社が速く新しい働き方に移行したと回答しました。

·       調査対象の企業の 88% が、COVID-19 によって経費が削減され、デジタルトランスフォーメーション、研究開発、マーケティング、成長に投資する機会を得ました。
 


企業はイノベーションを急速に進めているが、そのペースを維持するにはさらに力を入れる必要がある

経営陣と従業員の半数以上が、ニューノーマルに移行するのは、COVID-19 の最初の打撃よりも厳しいだろうと考えています (経営陣の 50%、従業員の 53%)。状況が一層困難になる要因は、ほとんどの企業がデジタル化の課題を抱えていることにあります。文書の承認、セキュリティインシデントレポート、テクニカルサポートの要求などのワークフローがオフラインのままになっていることを、経営陣の 91% が認めています。進展はありましたが、経営陣の 60%、従業員の 59% が、数か月在宅勤務を経験しても、デジタルワークフローを管理するための完全に統合されたシステムが会社にまだないと回答しました。

COVID-19 には適応したものの、会社がもう一度変革を迅速に実行できる自信はあまりない

COVID-19 の結果、新しいシステムが導入されました。これについて、従業員 (87%) は、新しい働き方や改善された働き方は急場しのぎで作られたもので、次の大きな混乱には耐えられないだろうと回答しました。ほとんどの経営陣と従業員は、別の混乱が発生した場合、主要なビジネス機能を 30 日以内に適応させることはできないだろうと答えました。経営陣と従業員の大半が自信を持っていた唯一の部門は IT でした。経営陣の 61%、従業員の 66% が IT 部門は 1 か月以内に適応できると考えています。カスタマーサービス、人事、経理、営業、マーケティングは期待に応えられませんでした。つまり、会社の中でもイノベーションの余地が大きいことが明らかになりました。

成功するかどうかは従業員次第:現在勝利している企業は、分散型の働き方を競合企業よりも適切かつ迅速に受け入れた

リモートワークのメリットは盛んに提唱されていますが (経営陣の 99%、従業員の 94%)、数か月の在宅勤務で課題が見えてきました。経営陣 (93%) と従業員 (83%) はどちらも、リモートワークが企業の発展に及ぼす影響を懸念しています。リモートワーク継続の最も大きな懸念とメリットは、立場によって異なります。 

·       経営陣が最も心配しているのは生産高、つまり製品やサービスデリバリーの遅れです (54%)。一方、従業員が最も心配しているのは情報提供です。事業部門間のコラボレーションが減少するのではないかと考えています (48%)。

·       従業員にとっての最大のメリットは、通勤や出張の時間を節約できることです (54%)。経営陣にとっての最大のメリットは、テクノロジーを活用して効率性が向上することです (50%)。
 


個人の安全が最優先:対面方式の仕事を再開するかどうかは、従業員が安全だと感じるかどうかで決まる

従業員の 60% は、会社が職場の安全性よりも事業継続性を優先するだろうと考えています。経営陣の 44% も同じ考えだったという事実は、驚くべきことでした。会社が安全性を最優先にしようと努力しても、従業員は達成できると考えていません。従業員の 46% は、会社が従業員の安全を確保するために必要な措置を講じると考えていません。驚いたことに、経営陣も同意見です。経営陣のおよそ 3 分の 1 (32%) は、自分の会社が安全を確保するための然るべき措置を講じるとは考えていないことを認めています。

COVID-19 によって企業の支出が変化:デジタルトランスフォーメーションへの投資を優先

COVID-19 によって 88% の企業で経費が削減され、イノベーション、対障害弾力性、復旧、成長にリソースを使えるようになりました。出張、対面方式のイベントなどの経費はなくなりました。経営陣と従業員の双方は、削減したコストの使い道をデジタルトランスフォーメーション (経営陣 57%、従業員 44%) にすべきだということに同意しています。この数値は、新規ビジネス (経営陣 45%、従業員 36%)、R&D (経営陣 43%、従業員 35%)、マーケティングと広告 (経営陣 42%、従業員 30%) よりも高く、ウィッシュリストのトップでした。

「The Work Survey」の詳細については、アンケート結果のスライドデッキインフォグラフィックにアクセスしてください。

アンケート調査の方法

Wakefield Research は、2020 年 9 月 1 日から 10 日まで定量的なアンケート調査をオンラインで実施しました。対象は、米国、英国、フランス、ドイツ、アイルランド、オランダ、インド、日本、シンガポール、オーストラリア、ニュージーランドにおける 500 社以上の企業の経営幹部レベル 900 人と事務職の従業員 8,100 人です。While Wakefield はさまざまな業界でアンケート調査を実施しました。フィナンシャルサービス、医療、製造業、通信事業、公共部門の主要 5 業種の従業員の間に有意義な差があることがわかりました。

  

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